「混合診療について」

本田忠＝本田整形外科クリニック院長、八戸市在住

　【自由診療は禁止されていません】

　日本においては、効果の分からない治療でも保険併用さえしなければ自由に
受けられます。単価も自由です。

　【混合診療は禁止】

　混合診療とは、病気の一連の治療で保険診療と自由診療を同時に行うことで
す。併用は禁止です。しかし一連の治療でなければ可能で、例えば、がんの治
療中に、そのがんに関する保険外診療はできません。しかし、別な病気、例え
ば自由診療である交通事故の治療は同時にできます。

　【どういうことが起こるの？】

　がんで、保険未収載の最新治療を希望した場合、保険診療と併用はできませ
ん。自由診療を受けた時点から、保険診療部分を含めた全てが自由診療となり
ます。あるいは別な施設で自由診療を行うことになります。これを不合理とし
て、裁判で争われましたが、残念ながら最高裁で敗訴となりました。

　【なぜこのような制約があるの？】

　理由は、財政的なものと、質の担保があります。財政的な観点からは、保険
診療と自由診療が同時併用されれば、効果の分からない治療に保険財源（８０
％が自由診療ならその残り）が使われます。

　一方、世の中には、効果の分からない治療は有望なものから気休め程度のも
のまで多種多様あり、際限がありません。併用可とすれば、到底保険財源が持
ちません。乏しい保険財源を守るためのやむを得ない制度です。

　また、質の担保の観点からは、最新の治療になればなるほど実験的な要素が
多くなります。実際は全く効果がないかもしれません。そのような治療は元来
自由診療であるべきで、効果の確定した治療が保険適応になるべきです。

　外国の新薬の保険収載までのタイムラグが問題になっています。これは今回
のＴＰＰ（環太平洋連携協定）で議題に上るでしょう。患者さんのために当然
新薬は早期認可されるべきでしょうが、現在薬害訴訟が多くなっています。副
作用などを考えれば拙速は避けるべきと思われます。

　現在、保険適応になっていない、しかし有望な高度先進医療は、質の担保の
ために届け出制とし、施設を限って保険診療との併用ができるように整備され
ました。薬剤は薬価収載前でも、公知申請と同時に保険適応になりました。